11月8日版アメリカ大統領選挙の予測と新型コロナ

（11月8日改訂版）アメリカ大統領選の予測、新型コロナの今後を含めたある一つの可能性 日本時間11月8日午前3時のニュースで、アメリカのマスコミがペンシルベニアでのバイデン氏の勝利を報じたとしています。これで、一応、バイデン氏の勝利が選挙での当選確実という形で確定したと思われます。 しかし、今後、確実にトランプ大統領による訴訟が起こされていくでしょう。そして、結局のところ、下院での選挙で大統領決定に至るはずです。しかし、現状で行くと、大統領選挙そのものの結果は、全国での得票差は僅差でも、各州選挙人の総取り方式の結果、バイデン氏の圧倒的勝利になり、結果的にそれを共和党議員がひっくり返すのはあまりに一般市民へ悪印象を与えると判断がされると思います。 つまり、大統領選挙での第1回目の討論会での、相手かまわず怒鳴り散らすといったトランプ大統領のあまりにひどい振る舞いや、選挙不正について具体的な根拠を示さずに不正があると言いつのると言ったことに対するごく普通の市民からの反感、そして、新型コロナに対するトランプ大統領のマスク着用軽視などを考慮して、共和党全体が反トランプに転じるのです。結果的に、少なくとも一部のアメリカ市民から見ると、共和党からも見捨てられた悲劇の大統領トランプ氏というイメージが作られていくでしょう。QAnon が主張するように、民主党エリート層は児童虐待などをやっていて、そういった不正と戦おうとしている孤独な男が民主・共和の両党エリート層から見放されて、破滅へ追い込まれつつあるというイメージが作られるのです。このようなイメージが出来ると、ある意味、イスラム教徒に対するコーランの存在と同じように、一種の狂信的な行動を一部のアメリカ市民が取ることの説明が出来てしまいます。 以上の理由から、下院の選挙では確実にバイデン氏が大統領に選ばれると思います。上院ではハリス氏が副大統領に選ばれるかどうか、あまりはっきりはしませんが、多分、ハリス氏が選ばれるはずだとァ考えます。 その根拠は、今回の新型コロナ流行は徹底的に米国社会の人口減を目指したものであるはずで、その為には、ハリス氏が副大統領であった方が都合がいいと考えるはずだからです。 ハリス氏が黒人で女性の初めての副大統領となることは、保守的な白人層には脅威と映るはずで、彼らの過激な行動を、少なくとも彼らの意識内では合理化しやすいはずです。また、黒人社会内部では、ハリス氏の存在を、自分たち黒人社会の希望の星と見る人達と、そうではなく、白人に媚びる裏切り者と見る人たちに分断することになると思われます。つまり、そういった意識を植え付けることで黒人社会自体が自滅に走るように誘導されていくと思います。 アメリカ社会全体の混乱により、アメリカからの穀物輸出などがほぼ止まってしまう可能性もあります。更に、アメリカの株式相場の下落などで、世界的な株式の下落が誘導され、それが世界的な不況を作り出すはずです。結果的に中東の石油収入に頼った社会保障が出来なくなり、サウジアラビアなどの社会が一気にテロ社会化する可能性があります。 アメリカ軍産複合体による人口減の原因というか、根拠は、かなり近い将来に起こるであろうイエローストンなどの北アメリカ大陸西部の火山群の相当に大きな噴火の連鎖です。アメリカ軍産複合体は1980年のセント・へレンズ山の山体崩壊を見て、1000年に一度レベルの大噴火と大地震の頻発期が来ると予見したのです。世界的な寒冷化が起こりつつあり、太陽からの紫外線の減少が感染症が起こることを自然なものと見せるのです。その結果、1985年のプラザ合意から、ソ連でのチェルノブイリ原発事故、ソ連崩壊、アメリカ同時テロ、イラク進攻、リーマンショック（サブプライムローン組込証券詐欺）、アラブの春から、サーズ・マーズ・新型インフルの流行と言う化石燃料資源の実質的なアメリカ資本による乗っ取りと感染症による世界人口減が仕掛けられているのです。 県立高校入試不正が起こり出したのは1988年前後のはずです。この動きは日本だけのものではなく、世界的なもので、現在の40代の方たちの少なくとも数割は入試不正・試験不正にかかわってしまっていて、世界全体として科学の乗っ取りがされてしまっていると思われます。背景にはインターネットを通じた情報操作とサブリミナル効果を使ったマインドコントロールがあるのです。 今後、人の移動だけではなく、モノの移動もいろいろな形で制限をせざるを得ない状態になっていくと思われます。国としてだけではなく、地域としても食料やエネルギーの自給率を高めておく必要があると思います。