1918年スペイン風邪と2019年新型コロナウイルスの共通点と今後

1918年スペイン風邪と2019年新型コロナウィルスとの共通点と今後 １．どちらも太陽黒点の減少期に発生していること。スペイン風邪の時に実際にそうなったかはっきりしませんが、少なくとも現在は紫外線が減少していて、自然界の細菌やウィルスが拡散しやすい環境になっています。 ２．どちらも大きな世界的な変動期であること。1918年スペイン風邪のときは、ちょうど第1次世界大戦の真っ最中でした。現在は、大規模な気候変動期であり、単に大雨、大嵐の頻発だけでなく、大地震、大噴火の頻発期になっていること。 ３．ウィルス病は治療薬が基本的に存在しません。細菌のように特効薬があるわけではないのです。なぜかと言えば、細菌は人間の細胞とほぼ同じ大きさと作りであり、動物の細胞と入り混じって存在しますが、ウィルスは基本的に動物や植物の細胞内部に入り込んで増殖するため、動物や植物に感染したウィルスを叩こうとすると、その動物や植物の細胞自体を叩くことになってしまうからです。 今後： 現在の気候変動は、人間の活動による温暖化ガスの増加ではなく、地球表面を覆うプレートの動きの活発化が原因です。そのため、影響を最も大きく受けるのは、太平洋プレートの沈み込み帯である環太平洋火山帯でしょう。そうであれば、フィリピンやインドネシア、そして日本が大きな被害を受けると考えてしまいますが、それ以上に南北アメリカ大陸の被害が過酷化する可能性があります。 なぜかと言えば、世界で最も高い山脈はインドプレートがユーラシアプレートにぶつかったヒマラヤ山脈ですが、環太平洋火山帯では北米大陸西岸のロッキー山脈が最大の山脈だからです。また、1980年にロッキー山脈の一部であるセントへレンズ山が山体崩壊をしています。標高が2950ｍから2550mになりました。400m程度の高さに渡り山頂が噴火で吹き飛んだのですから、その規模の大きさに驚きます。このセントへレンズ山のより内陸部にはイエローストンが位置しています。そして、セントへレンズ山の太平洋側はカスケード地震帯と言う巨大プレート境界があり、M9地震が定期的に起こってきています。2004年のスマトラ島沖、2011年の日本の東北地方、そして、その次はこのカスケード地震帯でM9が起こる可能性が高いのです。 カスケード地震帯は北アメリカ大陸西岸のカナダとアメリカの国境付近であり、カスケード地震帯付近から国境線に沿ってセントローレンス川が東西に流れています。セントローレンス川はカナダ楯状地というとても硬い地盤の周囲を巻くように流れていて、いわば山裾を流れていることになります。そのため、セントローレンス川自体が大きな活断層である可能性が高いのです。更に、北アメリカ大陸中央部を南北に流れるミシシッピー川も巨大な活断層であると思えます。事実、ミシシッピー川中流域ではニューマドリッド地震というM8規模の地震が1811年から1812年にかけて起こっています。そもそも、北アメリカ大陸はその北東部にあるカナダ楯状地と南西部にあるロッキー山脈によって圧縮され、その結果、セントローレンス川とミシシッピー川というT字型の巨大活断層が出来たと思えます。 今後、環太平洋火山帯の火山活動が活発化して行くとすると、当然、その背景には太平洋プレートが陸のプレートの下へ沈み込む活動があることになり、北米大陸西岸から海のプレートが北米大陸の下へ以前よりも大きく沈み込むことになります。海のプレートが深さ100キロ程度まで沈み込むとマグマが発生し、それが上昇して火山を形成します。日本の伊豆小笠原諸島などがその例です。しかし、北米大陸は非常に大きいため、そう簡単に火山を形成できないのです。陸のプレートの下にマグマが長期的に滞留し、それが何らかのきっかけで陸のプレートの地殻を突き破って噴火する可能性があります。特に、それが地下の水脈にあたると、水蒸気爆発となり、結果的に巨大な地下水脈が破壊される可能性があります。例えば、オガララ帯水層などの巨大水脈が破壊されるとその影響は大きいでしょう。アメリカの穀倉地帯が破壊される可能性があるのです。セントローレンス川の河口にはニューヨークなどの東部の大都会があり、当然、そういった地域でも相当な大きさの地震が起こります。更に、北アメリカ大陸上空で基本的に大気は西から東へ流れますから、北アメリカ大陸西岸付近で起こる火山の噴煙は東部の大都市にも影響を与えてしまいます。 フロリダ半島の根元にはアパラチア山脈があります。いわば、大西洋の海底が北アメリカ大陸の下へもぐりこんでできた山脈のように見えます。北アメリカプレートは陸域だけではなく、大西洋の中央を南北に縦断する大西洋中央海嶺から西側（南北アメリカ大陸側）全体を含みます。いわば、大西洋の半分と北米大陸を含んだのが北アメリカプレートです。なお、大西洋中央海嶺の東側（ヨーロッパ側）はユーラシアプレートです。よって、ユーラシアプレートも陸域だけでなく海域を広く含んだものということになります。ただ、やはり、海の部分は硬くかつ比重が大きいため、陸域の下へもぐりこむことがあり、北米大陸の東岸からも大西洋の海底が陸の下へある程度は沈み込んでいると思えます。そして、その結果、沿岸部の海底から火山性のガスが大量に発生し、海底生物が海岸に大量に打ち上げられるという事件がこの数年起こっているのです。 ほぼ同じようなことが、中米でも南米でも起こるため、中米や南米でも大地震や大噴火が相次ぐことになり、南北アメリカ大陸は火山噴火の影響をかなり大きく受けるでしょう。 地球で最大の陸のプレートであるユーラシアプレートは北極付近で北アメリカプレートと接しています。ユーラシアプレートには、地中海、黒海、カスピ海といった非常に大きな水域がありますが、その背景には、ユーラシアプレートが北側から北アメリカプレートによって南に向けて押され、南側からはアフリカプレートとインドプレートによって北向きに押されていることがあります。いわば、地中海や黒海、カスピ海はもともとは広大な1つの海であり、徐々に南北から陸のプレートによってはさみこまれ、内陸の水域になってきたというわけです。特に、イタリア半島には火山が多く分布していますが、このことは、イタリア付近で海のプレートが陸のプレートの下へ沈み込んでいることがあります。大きく見ると、ヨーロッパの地殻の下には地中海側から海のプレートが沈み込んでいるのです。結果的に、北アメリカプレートとユーラシアプレートの特にヨーロッパあたりはほぼ同じ環境下にあることになり、ヨーロッパは、火山活動があまり過酷化しないまでも、かなり大きな地震が内陸部で相当な頻度で起こるようになると思われます。なお、アイスランドは大西洋中央海嶺の延長線上にあり、今後も火山活動がより活発化して行くはずです。その結果、ヨーロッパ全体にアイスランドからの火山灰が降下していくことがあり得ます。火山噴火は長期的には大地へミネラル分を補給することになりますが、短期的には農業被害が起こります。 そのため、食料不足が起こります。このことが意識され、地球全体やアメリカ国内の人口削減が図られるでしょう。北アメリカ大陸で見ると、通常のインフルエンザや今回の新型コロナウィルスなどで、主にヒスパニックの方たちが被害を受けると思います。このことは、例えば、トランプ大統領就任直後にTPP脱退がされたことを考えると納得が行きます。つまり、TPPは人の移動の自由化を含んでいるからです。トランプ大統領がメキシコとの間に壁を建設しようとしているのも、背景には今後の人口削減があるからだと見ることが出来ます。今年秋のアメリカ大統領選でオバマケアの存続が争点になる可能性があります。つまり、今回のコロナウィルス騒動で、景気が悪化し、国家財政が苦しくなることを口実にして、オバマケアの廃止、またはそこまでいかなくとも規模の縮小がされてしまう可能性があると思います。仮にそうなれば、ほぼ確実に大統領選終了後に北米大陸全体で相当な規模での感染症の流行が起こるでしょう。 イラン・イラク戦争は1980年9月22日に始まりますが、セントへレンズ山の山体崩壊は1980年5月18日です。大規模な火山噴火があると、火山の冬と言う現象が起こります。火山噴火により大気中に噴出した非常に細かいチリ（エアロゾル）が日射を遮ってしまうからだとされています。つまり、セントへレンズ山の噴火により、化石燃料確保の必要性が認識されだしたのだと思います。 中国で、昨年末にサーズが出現したと警戒を促す投稿をされた眼科医の方が亡くなったそうですが、本日の昼のニュースでは、中国の医師の方たちがアメリカの医学雑誌に論文を投稿し、医療関係者の感染が多いと述べているそうです。医療関係者はマスクなどの感染防止措置を最初からしているはずです。また、ダイヤモンドプリンセスでの感染拡大もあります。よって、飛沫感染だけではなく、いわゆる空気感染もするのではないでしょうか。感染した細胞表面からどんどんと新型コロナウィルスが空気中に飛散する現象が起こっている可能性があると思います。空気感染するのであれば、いわゆる空調が問題になります。2月9日のテレビで専門家の方が言われていたのですが、微酸性の電解水がウィルスに有効だそうです。ウィキペディアの「微酸性電解水」の項には、「ノーウォークウィルスはエタノールでは不活化できないが、微酸性電解水ではMRSAやノーウォークウィルスやインフルエンザに対する殺菌および不活化効果が確認されている。」とか「塩酸のみを電気分解した微酸性電解水は塩害がなく唯一噴霧することができ次亜塩素酸水により、空中の細菌や真菌、インフルエンザウィルスやSARSウィルスを失活することが可能である。また、微酸性電解水をドライミスト（5μ程度）で噴霧すれば濡れることもなく加湿と同時に感染予防にもなる。既に国内では食品工場や介護施設や病院及び飲食店や事務所などに使われインフルエンザウィルスやノーウォークウィルスなどの感染予防に使用され、鳥インフルエンザウィルス（H5N1）に関しては、中国農業大学校Dr.Liu Haijie らが、ハルビン獣医薬研究所（国に指定された測定機構）に依頼し、その効果を確認した。」とあります。よって、この微酸性電解水を使えば、空調問題も解決します。既存の空調設備の途中に微酸性電解水を噴霧する設備を追加すれば、かなり簡単に空気感染に対する予防が出来ると思われます。 現在、高齢者や持病を持っている方以外は重症化しにくいということですが、今後、スペイン風邪と同様に、若年層にも大きな被害を及ぼす流行が起こる可能性が高いと思われます。時期としては、今年の秋以降だと思われます。現在の高齢者中心の重症患者発生で病棟を満杯にして、そこへ若年層の重症患者をぶつけることで、より混乱を過酷化させる狙いがあると思われます。 なお、日本の一部の官僚や政治家の方たちに対して、今回の新型コロナウィルスが高齢者だけで重症化するため、今後の社会保障費の増加を抑制し、健康保険制度が維持できる可能性を大きくするといった印象を与えている可能性があると思います。つまり、数万人の犠牲者が出るだけであっても、それなりに社会保障負担が減少すると言った考え方がされている可能性です。しかし、多分、それは巧妙な誘導であり、第一回目の流行は高齢者だけを重症化し、第二回目の流行で壮年・青年層を狙い撃ちする計画であると思われます。 スペイン風邪は大流行期が何回かあったとされています。少なくとも2回の大流行期があり、二回目の方が犠牲者が多く出ました。二回目は青年期から壮年期の人々の犠牲が多かったということです。なぜ若い人の犠牲が多くなるかと言うと、サイトカインストームという体の抗体が過剰反応してしまい、肺の中で膿が大量発生し、それが呼吸を止めて死に至ることが原因だとされています。若い人の方が抗体が強いため、このサイトカインストームが起こりやすいということです。 自分は医学について知っているわけではないのですが、蜂に刺されると、一度目は痛みだけで済みますが、二度目は、一度目で作られた抗体が過剰反応してしまい、アナフィラキシーショックで死に至ることがあるとされていて、それと同じことが今回のコロナウィルスで起こるのではと考えています。つまり、一回目の感染は軽くても抗体が作られていき、二回目の感染でその抗体が過剰反応して行くという仕掛けです。ウィルス感染での免疫の過剰反応はサイトカインストームと呼ばれ、肺が白血球の死骸、つまり、膿によって満たされ、呼吸困難になって死に至るということです。 よって、今回の新型コロナウィルスの症状が比較的軽いからと言って、国内感染の様子見と言ったことをしてしまうと、確実に今年秋以降から青年・壮年層の被害が過酷化する事態になると思えます。少なくとも現在のダイヤモンドプリンセス号の3000人余りの乗客・乗組員の方たちについては全員PCR検査をして陰性を確認してから解放すべきです。船中に缶詰めになっている期間が長くなればなるほど感染の可能性は高まるため、早急にPCR検査実施と決断するべきだと思います。検査実施の決断が遅れれば、それだけ缶詰めになる期間が長くなるだけです。または、PCR検査をしないまま上陸を許すことになります。 中国ではアフリカトンコレラが昨年から流行し、中国国内の豚の大半と言っていいほどの豚が処分されました。その後にこの新型コロナウィルスが出現したのですから、相当に組織的に今回のウィルス戦が実行されていると考えるべきだと思います。 中国は世界の工場としての地位があり、今後中国での新型肺炎の蔓延が続くと、世界経済が一気に混乱します。現在、中国の原油需要の低下により国際的な石油価格は低下していますが、今後、現在の気候変動期が数十年から150年程度は続くとされているため、短くても数年で高騰に転じるでしょう。つまり、今後100年程度化石燃料に頼る経済になるため、中東からアメリカ以外の国への石油輸出が止まる可能性があると思います。中東の石油・天然ガスは俺たちだけが使うのだというわけです。 確実にアフリカや南米などで、新型コロナウィルスなどの被害が広がります。つまり、さまざまな形で感染病が流行することになると思います。こうすることで、その地域が孤立化し、何が起こっても世界には情報が行かない状況を作ることが出来るからです。 船に於いて、入国時に検疫を行うことは合理性があるでしょう。何週間も何か月もかかる船旅で病気が広がることは十分にあることですから。しかし、飛行機で入国時に検疫を行うことは全く合理性がありません。出国時に検疫を行うべきなのです。特にウィルス性の感染症が流行する時期は、狭い空間の中で感染者が一回くしゃみをしただけで、その空間内にいた人たち全員が感染してしまう可能性が高く、しかも、半日程度では発症しませんから、入国時の検疫では感染者を確認できないのです。少なくとも出国時に熱などをチェックすることで、飛行中（移動中）の感染拡大を防ぐことが出来ます。しかも、出国時はある程度時間の余裕があるので、体温だけでなく、そのほかの検査も実施可能です。このことは誰でもわかることであり、未だにこのことをWHOが言い出さないのは、WHOそのものが現在の感染拡大に対して少なくとも無力であることの証です。アラブの春の不自然さ、特にリビアのカダフィ政権の崩壊について、結局国連が何もできなかったことを思うと、現在の国際機関はまともに動いているわけではないことがはっきりします。できれば、日本の公的機関が飛行機や電車の移動に於いては、出国時の検疫に変えることを国際社会に提案して頂きたいと思います。 現在、新型コロナウィルスは空気感染をしないとされています。しかし、少なくとも、空気感染を装ってウィルスをばら撒くことは可能です。更に、そもそも、ウィルスは空気感染をするものなのです。なぜなら、細菌と比べてウィルスは環境変化に強いからです。細菌と比べて、水分があってもなくても、温度が高くても低くても、環境中で長く存在しえます。そのため、予防の基本は各個人の免疫を高く維持することです。そして、そのためには食料が不足しないことが必要です。 北米大陸は数年以内には相当な農産物収穫量の減少が起こるはずで、日本が北米から小麦やトウモロコシ、大豆などを輸入することは出来なくなるでしょう。世界的に食料不足が相当に大規模に起こるのです。同様に、化石燃料価格の高騰やさまざまな物資の不足が顕在化するはずです。 現在の問題の根本は、伝染病というよりも、寒冷化であり、大規模な地震や火山噴火が起こることです。そして、それらに伴い、地球的な物資不足が起こることです。それに対処するためには、まずは自国で物資不足を招かないことであり、自給率があまりない品目についての自給率を高めることです。エネルギー資源や食料の自給率向上が必要です。このための、最も確実で効果的な方策は地熱開発です。フラッシュ発電と言う地下2000m程度の高温蒸気を開発できる地域は限られていますが、90度程度の温水は日本の相当に広い地域に分布しています。発電に利用した後も暖房に使うことができ、もちろん、温泉としての利用も全く問題なくできます。