2019年武漢コロナウイルスの究極の狙い

2019年武漢コロナウィルスの究極の狙い 現在、中国からのアメリカ人の退避が進んでいるようです。多分、他の国も中国からの自国民の退避を進めることになるでしょう。中国だけでなく、かなり多くの国でこの新型肺炎ウィルスの蔓延が始まると思えます。仮にそうなると、蔓延した国にはその他の国から報道関係者が派遣されなくなると思います。この環境は、2010年から2011年の中東の環境と同じです。アフガニスタンとかイラクで報道関係者が殺害され、現地で何が起こっているかを世界中の人々が知る機会がかなり計画的、長期的に無くされて来ていたのです。 そして あのアラブの春が企画されていったわけです。

現在、南アメリカ大陸やアフリカ大陸では全く新型コロナウィルスの検出が報道に挙がりませんが、現地のマスコミは既に新型肺炎の事例があると報道しているようです。一応、WHOは発展途上国へのこの新型肺炎の感染拡大を全力で防ぐとしていますが、彼らが本気でそれをやっているようにはとても思えません。 今回の新型肺炎ウィルスが中国でまず蔓延しているのは、中国の一帯一路政策とそれによるアフリカ諸国への影響力増加を止めるためでしょう。更に、それだけではなく、資源国の資源を一気に奪い取る、つまり、その国の政府機構を完全に乗っ取ることも企画されているはずです。そして、それをやるための事前準備がその国の国際的な孤立です。新型肺炎はそのための一つの舞台装置であると思います。現在、先進国で新型肺炎が流行しているのは、そういった計画に口出しをするなと言う警告でしょう。 背後にあるのは、ネット関連の情報関連企業のほぼ全てがアメリカ企業であり、圧倒的な支配力を彼らが持っていることです。今後、乗っ取られる国の市民の方たちが様々なネット関連アプリで外部に連絡しようとしても、様々な形でそれが無効化されていくと思います。つまり、如何にも彼らが危機を装って他人の同情を買おうとしているとか、または、全く正反対の情報発信にすり替えられるとか、または、そもそも外部に接続されないとか、いろいろな形で情報攪乱がされていくはずです。 311大地震とその後の福島第一原発事故を思い出しましょう。自分も含めて多分大多数の日本の市民は原発事故に関心を奪われていましたが、政府内部ではあの事件を契機に予算執行に関するチェックが組織的に甘くされるような工作が大掛かりにされていったはずです。その口実の一つは反原発の動きを抑え込み、偽の原発反対運動をやらせることであったはず。しかし、結果的に、このことがより本質的な行政組織の劣化を招いたのです。 Google Play PR Google Play 【広大な視野、長距離狙撃、隠密行動、サバイバル】 いつでもどこでも仲間と一緒に遊べる スマホ版バトロワ【荒野行動】 詳細を見る いいね！ コメント リブログ 前のページ 記事がありません 次のページ 2020年2月6日の地震の起こり方 記事一覧を見る