財政破たん
現職の財務省次官の方が、財政破たんの可能性について、月刊誌で指摘をされたことが話題を呼んでいます。
自分は、財政破たんの可能性はかなり大きくなりつつあると考えています。ごく簡単に根拠を述べると次のようになります。
１．第2次世界大戦以降、世界の支配者は実質的にアメリカ政府であった。そして、アメリカ政府がある北アメリカ大陸には、現在のメキシコ部分を除いて、古代文明の発達が無かった。このことは、中米や南米に文字を持った古代文明の発達があり、人類は北極周辺から北アメリカ大陸へ進出していき、その後、南アメリカ大陸へ移動したとされていることから考えるとても奇妙。
２．北アメリカ大陸でのアメリカ合衆国の位置には、例えばミシシッピー川の河口付近とか、フロリダ半島付近など、かなり温暖で水も豊富にある地域が含まれている。何よりもメキシコの位置で古代文明が発達していたわけで、そこから数度緯度が北に移っただけで古代文明の発達がないのは、何らかの形で文明発達が阻害されてきたからだと考えることになる。それは、明らかに巨大火山噴火だろう。
３．北アメリカ大陸には元の太平洋中央海嶺の一部が沈み込んでいる。つまり、現在のロッキー山脈の下に、現在の東太平洋中央海嶺が沈み込んでいる。大西洋には大西洋中央海嶺がある。ここで海のプレートの生成活動が活発で、そのため、大西洋の海底が拡大を続けている。その期間は億年単位だと言われている。結果的に大平洋は海底が縮小している。この縮小は主に南北アメリカ大陸が西へ押された結果だとされている。この南北アメリカ大陸の西への移動により、太平洋が現在、元の半分ぐらいまで縮小し、元々の中央海嶺が北アメリカ大陸の西部にあるロッキー山脈の地下に沈み込んでいる。このことは、北アメリカ大陸、特にロッキー山脈付近の地下に海嶺から上がってきたマグマの熱が大量に貯留されていることを意味している。
４．北アメリカ大陸には世界最大の火山がある。それはイエローストン火山であり、これはホットスポットだとされている。つまり、日本の多くの火山の様に海のプレートの沈み込みによってできた火山ではなく、それぞれが地下深くに独立した熱源を持つ火山。現在、世界では温暖化、それも二酸化炭素が大気中に増加することによる温暖化が話題になっているが、現実は寒冷化が進んでいる。このことは、太陽黒点の数がこの10年程度ずっと減少していることから言える。このような寒冷期は、太陽系全体が銀河系の宇宙線の濃度が高い地域にあるときに起こり、太陽活動の低下と地球でのプレートの動きの活発化があるとされている。海のプレートの動きが活発化すると、大地震が発生する。また、沈み込みに伴いマグマが発生するため、火山帯での噴火が増加する。海溝付近からマグマの熱が海水に供給され海面温度上昇があるため、大気中に水蒸気量が増加して、これが大嵐をもたらす。更に、巨大火山の噴火によってかなり長期的な寒冷期が急激に訪れることになる。つまり、イエローストンも巨大噴火の可能性があり、その結果、北アメリカ大陸の文明が一気に滅び、かつ、地球全体が長期的に寒冷化する可能性がある。
５．1980年に北アメリカ大陸西岸にあるセントへレンズと言う富士山と同じ程度の規模の火山が山頂から400ｍ程度の山体崩壊を起こしている。この1980年前後からアメリカ政府の動きがその前から見るととても大きく変化している。レーガノミクスで主に富裕層への減税が進められ、社会が大きく階層化した。これは日本でも同じであり、1970年代までは所得税などで累進性がかなりきちんと確保されていたのに、1980年以降、やはり富裕層対象の減税が繰り返され、階層化が進んだ。また、日本において、入試制度が大きく変更され、高校への推薦、大学でのＡＯ入試など、学力に基づかない選抜方法が普及したのも1980年以降である。
６．人間の活動から発生する二酸化炭素ガスによる温暖化と言う議論が始まったのは1985年。ほぼ同時期から世界的に地方の新聞社とかラジオ局を系列化する動きが活発する。そして、1995年のウィンドウズ95の発売とインターネットの普及により、アメリカ企業による世界的な情報の流れの独占がされる。
７．2001年アメリカ同時テロとその後のイラク進攻、2010年からのアラブの春などで、石油資源を持っている国に対する実質的なアメリカ支配が進む。
８．2003年ごろからのサーズ、2007年の新型インフルエンザ、2016年のマーズなど、世界的にそれまで見られなかった感染症が発生しだす。
９．以上の１．から９．までの動きは、アメリカ政府またはアメリカ軍産複合体がイエローストンの過酷噴火がかなり近いうちに発生すると考えて、新たな大陸を求めようとしている動きだと考えることができる。つまり、生物兵器による世界人口の大半の削減が計画されている。つまり、アメリカ合衆国内での新型コロナの犠牲者数が多いのは、そもそもアメリカ政府が自国の人口削減を大規模にしようと考えているからに他ならない。
１０．現代社会の人々は金銭的な豊かさを求めることを行動原理とするようにマインドコントロールされている。そのため、どうやって世界的な資金量の増加を誘導するかが問題。新型コロナ流行に伴う政府支出の大幅な増加は世界的な株高をもたらした。しかし、アメリカを始めとして、多くの先進国では、財源の議論が盛んにされつつある。この動きは、新型コロナ発生前から財政赤字の規模が先進国中でとび抜けて大きかった日本を狙い撃ちしている可能性を示している。つまり、円、日本株、日本債券を使った非常に大きな投機をすることで、アメリカ軍産複合体が資金を大きく得ることが計画されている可能性が高い。
１１．現在の日本の新型コロナ感染確認者の減少は、同じアジアの国々であるシンガポールや韓国、台湾などを見ても特異的であり、日本社会が正常化に向かっていると印象付けて、日本の資本に株を大きく買わせることが狙われている可能性が高い。つまり、欧米資本が株の売り逃げをある程度狙っている可能性が高い。つまり、一定期間感染者減少が続き、その間に売り逃げがある程度の規模でされた後、抗体依存性感染増強などの形で疾病被害が一気に拡大する。
１２．そもそも、311大地震は東北地方のほぼ真ん中の緯度で発生した。そのため、その南北の隣接地域でＭ８規模の地震が発生するのは必然だと言える。また、三陸沖でＭ８以上の大きな地震が発生すると、関東陸域でＭ７程度が起こる傾向がある。そのため、近い将来、首都直下がＭ７規模で発生する可能性はかなり高い。それが起こる前に欧米資本は日本から引き上げることを狙っているはず。
１３．この6月から8月は南半球では冬。この期間、南半球では以前には見られなかった苛酷な気温低下が起こった。コーヒーやブドウが被害を受け、今後、今後コーヒー豆やワインの値上がりが起こる。同様に小麦、トウモロコシ、大豆などの不作があり、これ等の価格も今後値上がりしていく。また、10月に入って、北半球の北緯45度よりも北の地域では、気温低下がかなりハッキリと起こっていて、そのため、化石燃料の価格高騰が起こっている。そのため、世界的に経済が苦しくなる。
１４．上の１２．と１３．のことは、食料や化石燃料の自給率が先進国中では極端に低い日本が今後、貿易赤字だけでなく、経常収支も赤字が定着することを意味している。仮に首都直下地震が発生すると、極端な円安になることは明らかであるため、そうなる前に欧米資本は日本から逃げようとする。よって、食料や化石燃料価格が高騰をし始めている現在は、相当な規模での円安が進むことの前兆であり、この冬から来年春に向けて、輸入物価高によるインフレがかなりの規模で起こる可能性が高い。
１５．既に日銀は国債や株を目いっぱい買ってしまっているため、これ以上の購入は日銀の財務を痛めつけるだけであり、日銀が国債などを買うことがそのまま日銀の信用下落を招き、それが円安をより一層苛酷なものにする悪循環が来年春以降始まる可能性が高い。仮にそうなると、国債を始めとした公債発行が非常にできにくくなり、国地方共に財政が破たんする。
１６．こういった動きに対する対抗策はある。新型コロナに対しては、イベルメクチンを大量に確保して、市民へ配ることでかなり感染を予防できるし、症状の緩和もできる。
１７．地熱の開発を大規模に日本各地で進めることで、かなりのエネルギー確保が可能だ。特に火山周辺での地熱エネルギーはまだ調査自体がされていない地域がかなりあり、いわゆるマグマ発電をすることで原発も化石燃料もいらないエネルギー自立が出来る可能性がある。しかし、今後、化石燃料が極端に制限される可能性があり、今のうちに地熱開発をしないと、数年後には、社会全体がエネルギー不足で地熱開発さえできないことになりかねない。数年後には、そもそも新型コロナの後遺症などが非常に苛酷に出る社会になっている可能性が高く、社会全体がかなり混乱している可能性もある。
以上です。