コロナウイルスの流行は世界のブロック経済化を目指すもの

ブロック経済化をコロナウィルスは目指す コロナウィルスはブロック経済化を目指して、世界の幾つかの勢力が合同で仕掛けたものである可能性が高いと思います。 遅くとも、トランプ大統領就任とほぼ同じころにこのこと（コロナウィルスの中国での蔓延）は決定されていたはずです。 トランプ大統領就任で最も大きく変わったのはTPPに対するアメリカ政府の対応です。トランプ大統領就任とほぼ同時にアメリカはTPPから脱退しました。世界貿易を重視する立場から、2国間の貿易で充分だという立場への方針転換です。 トランプ大統領はほぼ同時に温暖化に関するパリ協定からも離脱しました。パリ協定は温暖化ガス排出を制限するもので、アメリカ国内産業の保護育成の障害になるという口実であったと思います。しかし、現在の気候の荒れは、単に人間活動による大気中の二酸化炭素ガスなどの温暖化ガスの濃度増加にあるとはとても考えられません。根拠は例えば海水温度が海面だけでなく海面下２０ｍとか40m程度のところから上昇を始めていることです。また、火山噴火の頻発もあります。更に、そもそも、M9地震が2004年と2011年に発生しています。全ては、地球表面を覆うプレート運動の活発化から説明が統一的にでき、その背景にあるのは、太陽系が銀河系の特定の宇宙線が強い範囲に入りつつあり、その結果、太陽活動の低下と地球などの惑星に於いては内部のマグマなどの動きの活発化が起こっていることでしょう。 2019年の6月ごろから8月までの曇りや雨の連続や蒸し暑さは、太陽活動の低下と共に、火山噴火の連続による大気中のエアロゾル増加が雲の発生を促進し、それが雨量の増加を招いているからだと思います。海面温度が高いことが、大気中へ海面からの水蒸気供給を増やし、しかし、太陽活動の低下が大気の温度低下を招き、大気中の水蒸気が飽和することが多くなり、それが大雨、大嵐の増加の原因となっていると思います。 1980年ごろのエイズの世界的流行で、本来なら人口爆発が起こっていたとされるアジアやアフリカで人口減少が起こりました。逆に言えば、エイズの大流行がなかった国々は、エイズが流行ったおかげで世界的な食糧危機、エネルギー危機に直撃されることを免れたのです。こういった結果から見ると、エイズは人口抑制の為に起こされたという見方が出来ます。 では、今回のコロナウィルスはどんな目的があると考えられるでしょうか。 仮に、主に高齢者が犠牲になるということであれば、人口抑制をするが、世界の経済活動は維持するということが目的になります。しかし、働き盛りの20代から50代も急性肺炎で亡くなることになれば、それは明確に人口抑制だけではなく、資源消費の抑制を狙ったものであることになります。 1918年のスペイン風邪は20代から50代ぐらいまでの年齢層も重症化することが多く、このために、1914年から始まった第1次世界大戦が早期終結したとさえ言われているのです。つまり、スペイン風邪が流行った1918年に第1次世界大戦は終結しているからです。 スペイン風邪の名称は、当時、第1次世界大戦に参戦していた国は、報道管制により国内でもインフルエンザ蔓延を認めようとせず、中立国であったスペインがインフルエンザを認めたためにその名前になったとされています。もともとの発生源はアメリカのカンザス州だとされ、アメリカ軍のヨーロッパへの出兵に従って、アメリカからヨーロッパへ感染拡大したとされています。 スペイン風邪が流行った当時は、現在と同じく太陽黒点の数が減少していた時期でした。そのため、紫外線が弱く（つまり、太陽光による殺菌力が弱くなり）、大気中に放出されたウィルスの感染が起こり易かったのです。コロナウィルスは、そのため、夏を迎えても終息せず、数年間と言う長期にわたり蔓延を継続する可能性が高いのです。 現在のところ、日本では、海面温度上昇が効いていて、大気温度の低下はあまり大規模には見られていませんが、既にヨーロッパや北米ではかなりの気温低下が起こっています。火山噴火が世界的に連続していて、既に噴煙が1万メートルを超える大規模噴火もかなりの数になります。フィリピンのタール火山などが大規模噴火すれば、雲の量が一気に増加し、夏の気温低下が起こるはずです。冬も、現在、ヨーロッパや北米ではこの100年程度で一番の寒さを記録しているところが出てきていて、日本でも気温低下が起こる可能性が高いです。 寒冷化が始まれば、食料不足や化石エネルギーの不足が表面化します。当然、世界的な景気は落ち込むでしょう。食料や化石燃料の値上がりは避けられず、それらの自給率が低い日本は非常に困難な状態に追い込まれることになります。 輸入比率が高い化石燃料や食料の値上がりがあり、かつ世界的な景気の低迷が始まれば、日本からの輸出は減少します。結果的に貿易赤字が定着し、それはやがて経常収支の赤字になるでしょう。どんどんと円安が進行し、それが更なるエネルギーと食料の値上がりを招く負の連鎖に陥ります。 2001年のアメリカ同時テロと2003年のイラク進攻、2010年から2011年のアラブの春など2000年以降の世界の動きを見ると、全てがブロック経済化を目指しているように思えるのです。現在の世界は自然エネルギーが話題になりますが、現実問題としては化石燃料にエネルギーを頼っているわけで、2001年以降の世界は主に中東の石油・天然ガス資源の奪い合いであったと言えるはずです。 日本は、火山の地下にあるマグマの熱を直接利用する地熱開発に踏み出すべきです。いわゆるマグマ発電ですが、この実用化はそんなに困難なことではないはずで、既に実証実験が済んでいるはずです。九州でマグマ発電を行えば、朝鮮半島と経由して大陸への電力輸出が可能になるほど、九州の発電能力は高いはずです。東北から北海道もそうですし、関東でも今後火山活動が大幅に活発化する可能性があります。３１１大地震の前回版であった869年貞観地震が起こった平安時代に、富士山や浅間山、伊豆諸島の火山はどこも常時噴火していたということです。 世界的にも、今後、イエローストンや白頭山、インドネシアやフィリピン、南米の火山が大噴火を起こしていくはずで、その活動に伴う地熱を生かすしか、今後、人類がエネルギーを得る手段はあまりないのです。このことは、日本だけでなく、世界的にいわゆるマグマ発電が必要性をまし、実際にそれが行われていくことを予告していると思います。