（11月6日改訂版）アメリカ大統領選の予測、新型コロナの今後を含めたある一つの可能性

トランプ大統領が沈み込んでいると言います。しかし、これ、確実に計算されたものです。注目は、共和党、民主党のいわゆるボスが出てきていないことです。特に、ジェフ・ブッシュ氏とかゴア氏、または、ケリー氏のような大物が全く今回の選挙戦の混乱について、対処している様子がありません。 今後、下院は民主党多数、上院は共和党多数となるでしょう。制度的に、来年の下院による大統領選挙は各州1票なので、共和党優位であり、トランプ大統領再選があり得ると一部マスコミが報じていますが、現在のようなトランプ大統領を押すことを普通の共和党議員がやるわけがありません。彼らは、あくまでも今後10年程度を見て、自分たちは良識を持ったエリートで在りたいのです。よって、来年の下院による大統領選ではバイデン氏が選ばれるのです。 多分、10年後、現在のトランプ大統領の様々なとんでもない言動は、新型コロナによって自らの財産が一気に失われてしまうことを危惧したせいだと説明されるでしょう。しかし、これ、明らかに、そういった説明で現状を説明できることを見越して、トランプ氏と言う不動産王がアメリカ大統領として起用されたのです。 日経平均株価が29年ぶりの高値を記録したということですが、この秋に、アメリカの資産家たちが持ち株を大量に売却したという報道があるそうです。今後、株価の上げ下げはあるでしょうが、数年という期間で見れば、確実に下落します。 背景にあるのは、今後の急激な人口減であるはずです。 2001年アメリカ同時テロからの大きな出来事を振り返ってみましょう。アルカイダを率いていたとされるビン・ラデンではサウジアラビアのゼネコン一族であり、アメリカの支配階級とのつながりがあったことが指摘されていました。（情報源は月刊現代と言う雑誌です。2005年ぐらいに廃刊になりました。）アメリカ同時テロでの世界貿易センタービルの崩壊はとてもジェット旅客機が上層階に突っ込んだことが原因であると言えません。明確に、コントロールされたビルの倒壊であり、同時に起こったペンタゴンへのテロやジェット旅客機の墜落も不自然なことだらけでした。そして、あれ以来、アメリカで起こったテロ事件の多くはでっち上げです。最も分かりやすい例は、ボストンマラソンテロで、犯人とされる兄弟が爆薬を通りに仕掛けたのに、その犯人の顔写真が出てきたのは数日後です。監視カメラが設置されていたため、爆発が起こった段階で誰がそこへリュックを置いたかはすぐに割り出すことができ、その日の内には顔写真の割り出しが出来ないといけなかったのです。自分がこのテロがでっち上げだと気が付いたきっかけは、事故現場の写真を見ていて、爆発で失ったはずの片足の先端に露出してる骨がきれいな円柱状をしていたことです。このようなテロ現場を演出する俳優として、以前何らかの事故でそのような怪我を負った人たちが活躍しているのです。 アメリカ同時テロの2年後のイラク進攻の理由はイラクが保持しているとされた大量破壊兵器でした。しかし、イラクが保管していることはなく、侵攻の前に大量破壊兵器の存在が国連によって正式に否定されていたのに、ブッシュ政権はイラク進攻をし、劣化ウラン弾を大量に使い、イラク社会の破壊をしたのです。明確な不法行為ですが、アメリカは世界からその責任追及をされていません。 その後に起こったアメリカでの不動産バブルに伴う、サブプライムローン組込証券詐欺はいわばアメリカ国家ぐるみの世界中の国々を相手にした詐欺でした。日本で1985年のプラザ合意後に起こった不動産バブルを見て、アメリカは、不動産価格の評価には収益還元法という、例えば、その不動産を現在貸し出した際の利益とその不動産の価格から利回りを計算して、それが一般の金利とかけ離れたものであれば、不自然な価格であるとして手を出さないという判断法があるため、アメリカ国内では不動産バブルは起こらないとしていたのです。それが2004年ごろから見る見るうちにバブル発生し、しかも、そのバブルは故意にヒスパニックの人たちに不動産融資を無差別にして、高級不動産を買わせるというものでした。サブプラムローン組込証券としてアメリカ国外のいろいろな国の金融機関に買わせることで、究極的に、その付けを海外に負わせたのです。この大規模な詐欺によって得た資金で行われたのが、2010年から2011年のアラブの春のはずです。「アラブの春」という言葉はきれいなものですが、その実体は、多くの国で状況がより悪化するものでした。民主化が進んだ国は結局のところ、中東から最も遠いアルジェリアのみであり、中東に隣接するエジプトでは軍事政権が成立しています。 2003年から2004年にかけて流行ったサーズで、中国にP4レベルのウィルス研究所を作らせ、その際の資金援助もアメリカ政府が行っています。 今回の新型コロナについて、多くの研究発表がされています。しかし、それらのことがほとんどマスコミに挙がりません。このことは日本だけでなく、世界的なものである様子です。特に問題なのが、免疫との関係で、新型コロナは免疫機能をかいくぐり、長期間体内に潜んでいることができるという論文が複数上がっています。このことは、結果的に今後、数年間かけて、新型コロナがエイズと同様に免疫機能の破壊をしてしまう可能性があることを示します。仮に、中国がこの新型コロナを仕掛けたとしたら、アメリカ国内で新型コロナとエイズとの共通性が真っ先に報道されるでしょう。そのため、少なくとも、今回の新型コロナが中国による仕掛けである可能性はありません。今後、アメリカやヨーロッパで、中国出身の人々に対する迫害が始まる可能性がありますが、新型コロナが中国のせいで世界流行しているということはあり得いないことなのです。